３Ｄプリンタで銃を作り所持したとして、国内で初逮捕

３Ｄプリンタが出来た、と言う話を聞いて、いずれ実射までこぎ着ける人が出るだろう、と思っていたが、案の定まずアメリカで漕ぎ着けた人が現れ、最近日本国内でも漕ぎ着けた人物が現れ、そして逮捕されたニュースが流れた。
※リンク先はGigazineの該当記事。記事中にNHKのニュースサイトのリンク有り

３Ｄプリンタに関しては別途解説記事があるだろうからここで説明はしないが、本日記記述時現在のあらゆる３Ｄプリンタには共通点がある――それは、『データが与えられたら、何の考えも無しにそのデータの通りに出力してしまう』ということ。
言うなれば、時たまニュースに上がってくる『日本円紙幣をコピー機でコピーしようとし、コピー機がそれを見知して止まる』ような『不正防止機能』が、まだ実装されていない、という言い方も出来てしまうだろう。
こうなってしまったのは、「今主流となっている３Ｄプリンタ」の源流がアメリカにあり、その時点で『データを検証する機能』が存在しなかった、というところに行き着くと考えている。　もっとも、この時点では恐らく個人や少人数で製造していただろうから、個人向け３Ｄプリンタとしてそこまでの機能や機能制限はコストの問題から実現不可能であった可能性は相当高く、それ故にここに全ての責を問えるとは考えてはならない。

調べてみると、日本国内でも『商品として』３Ｄプリンタを作っている会社があるようだ。　そしてアメリカでもそれなりに３Ｄプリンタを作っている企業や団体、個人がいる。
ちなみにこの３Ｄプリンタ用の銃部品データは、アメリカではデータや３Ｄプリンタの没収または押収、及びネット公開データの削除が成されている。
※リンク先はGigazine

ただ、今回の逮捕で「日本国内の３Ｄプリンタメーカーに、銃に使える部品を印刷させないように法整備を」と訴える人が出ないとも限らない。
だから、予言しておこう――「そんな方向の法整備をと言い出したら、国内外の３Ｄプリンタメーカーは倒産または撤退する」。

なぜなら、あらゆる実弾銃を構成する上で必須となる部品として概ね上げられるのが、銃弾の炸薬を叩いて起爆する撃鉄と、その爆発の圧力に耐える銃身の２つだが、この２つは酷い話どのような形をも取れてしまうからである。　しかも、そのような機能を無理やり採用させたとして、全く関係ないデータをそのどちらかと誤認し成形してくれない、という問題は必ずつきまとう。
包丁で例えたら、『包丁で指を切れなくしたら、食材も切れず料理が出来なくなる』ということを、”国を挙げてやれ”と訴えるのだから、どれだけバカらしいことか想像が付くだろう。

だから、３Ｄプリンタで銃を作ろうとする人に対し、『銃を作らせないよう法を作る』等という暴論は絶対にしないで欲しい。
防ぐ手立てが後手後手になるのは承知の上だが、違反物でも無いのに違反物と誤認されて係員や警察を呼ばれるのは悲しい事だ。