Twitterが止められて一ヶ月

senasatoi2018-11-01

この画像を見てくれ、これが原因でTwitterを止められている。
ヘイトに当たる発言がある、といわれているが、これのいったい何が問題なのだろうか。


一番原因になりやすそうな点としては、『支那』という表記をあげつらったのではないかと考えたことがある。 但しこれが問題だとするなら、それは韓国人や日本人を狙ってそう呼ぶよう圧力を掛けられた結果からきた『言葉狩りによる逆差別』が本来の原因だ。
資料『シナ(支那)を「中国」と呼んではいけない三つの理由』によると、英語でCHINAという国が英語でああ言われるようになった理由は始皇帝の国が「秦」であるからで、様々な国からシーナ、チーナ、チーンなどなど『秦』を元にした名前で呼ばれている(細かいことはこちらを参照のこと)。
その一方で、日本に於いては別の呼び名を使うよう当時の外務省が通達を出したせいで、『支那』という言葉に帯する言葉狩りが起きる体の良い理由になってしまって今に至っている。


但し、この外務省通達以前に、日本には既に『中国地方』と名付けられた5県にて成っているエリアがあるので、どちらの場所か重複を回避するため元の名前で『支那』と呼ぶようにしているわけだ。
それがヘイトに当たるとするなら、重複を避けるためになんと呼べば良い? Twitterの文字数制限を気にしながらもいちいち『英名CHINA』とか書かないといけないのか? まったく害務省め、輝かしい未来じゃなくて禍根を残しやがって。


次に原因になりそうな点として、『極力合法的な手段で要職より追い出せれば』という表記をあげつらったのではないか、と考えた。
それこそレッドパージ賛同派のぼくからしてみればこれは至極当たり前の事だから、反日妄想だの共産虚構盲信者だのから日本国と大和民族、及び日本を好きだと行ってくださる親日派達の未来を奪還・開拓するに辺ってこの表記にいったい何の問題があるのか逆に聞きたいくらいである。
今のマスコミを見よ、日本人を瞞したり、侵略をはじめとする重要な事実を隠したままにしていないか。 今の財務省を見よ、日本人のなけなしの金を消費税という形で無理矢理奪おうとしていないか。 こいつ等から放送や立法の権限を、『極力合法的な手段を以て』日本人の未来を輝かしく出来る人に渡すことの、何がおまえ等から見て問題だ?


日本を生かすためには、無いならそれに越したことはない*1が、最悪命のやりとりまで考えないと行けないだろう。 その上で日本は日本という国を外敵から守り、しかしそれら外敵だった相手をも供養してここまで来ている。
この日本人特有の優しさがあったから、太平洋戦争(第二次大戦)で戦火を交え、時に憎しみ合った欧米諸国は、日本という国に再び門戸を開き、今に至っては様々な交流をしてくれている。
それが、アメリカをはじめとした大半の国々の選択だ。 これに逆らってるのは僅かに1国3地方…ロシアと、支那、韓国、北朝鮮しかない。


最後に言うが、極力合法的な手段がない場合を考えはしても、非合法である限りその手法に訴えるか、と考えるとやっぱり躊躇うぞ?
例えば『たった一人の考えを変えるだけで反日の勢力が一気に傾く』という条件下であれば、ぼくの命でそれが出来るなら…と思わないことはない。 だが、こんなシチュエーションをただの一般人が、なんて夢も良い所だろう?
現実は現実だから極力しっかり見てはいるつもりだし、もし仮に日本国がそういう手法に出るとするなら、ぼくはその際に発令される避難勧告などに粛々と従うだけしかできなくなる。 それが現実だからな。

*1:生者の考えは説得などによって変わることもあるが、死者に関しては基本それはない…Twitterでも同様の発言をしているので見知った方も居るだろう